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【生産性向上】 直轄工事の4割で流動性高いコンクリート採用
2020/08/07建設時事
建設メール
国土交通省は、コンクリート工の生産性向上を目的に作成した現場打ちコンクリートに関する3つのガイドラインの現場での活用状況をまとめた。このうち流動性を高めた現場打ちコンクリートの活用では、流動性を示すスランプ値12㎝以上（標準は8㎝）について直轄工事の4割以上で採用している。また「機械式鉄筋定着工法の配筋設計ガイドライン」と「現場打ちコンクリート構造物に適用する機械式鉄筋継手工法ガイドライン」を含めて、直轄事業では、いずれも橋梁の下部工で多く採用されており、施工性の向上などで効果が出ていることが分かった。
流動性を高めた現場打ちコンクリートの採用率は、2017年度調査と比べスランプ値を12㎝以上としたケースは、ガイドライン適用の対象としている鉄筋コンクリート構造物全体で工事が14％から41％に、設計業務は13％から17％へと増えている。工事で51％、設計業務は54％について橋梁下部工で使用された。流動性を高めたコンクリートを使用した結果、業者からは作業性が向上し、従来よりも少ない人員での作業が可能となったほか、充填性が向上したことで品質が改善したとする回答が多かった。
機械式鉄筋定着工法は、工事、設計業務ともに8割近くが橋梁下部工で使用された。17年度と比較して19年度の採用率は工事が13％から24％に、設計業務は22％から33％へ増加した。業者からは過密配筋が無くなることでコンクリート打設における締固めの施工性が向上したことや、熟練者不足でも対応しやすくなり、全体工程の短縮や施工費の縮減に効果があったとの声が出ている。
機械式鉄筋継手工法では、工事は約70％、設計業務は約80％が橋梁下部工での使用となった。17年度の調査結果と比べると、採用率は鉄筋コンクリート構造物全体で工事が13％から16％に、設計業務は9％から25％へ増えている。良かった点として業者からは「メーカーの講習を修了すれば誰でも均一な施工ができる」「鉄筋工における工期短縮を図ることができた」「天候に左右されないため良好な継手品質となった」などの意見があった。
