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【熱中症予防】　発症原因は体調不良など／包括的ガイドライン策定を

2026/02/10建設時事

建設メール

建設業事業場における熱中症の原因

　厚生労働省は、熱中症による労働災害が発生した建設業の事業場を対象に、予防対策実施の調査結果をまとめた。調査は同省から依頼された建設労務安全研究会が2025年6月から9月の3カ月間に実施。延べ1100事業所から回答を得た。それによれば、熱中症の原因は「体調不良」「作業・作業環境」がそれぞれ3割前後。こうした状況を踏まえ、同省が設置した熱中症予防に関する有識者会議は26年夏の熱中症予防対策に向け、さまざまな事業者が業種・業態に応じて対策を選択できるよう、包括的なガイドラインを策定する。

　アンケート結果によると、熱中症の主な原因は「体調不良」（疲労が抜けていない、既往歴があるを含む）が最も多く31％、次いで「作業・作業環境」（作業場所が著しく暑熱など）が29％だった。以降は暑熱順化12％、水分・塩分不足10％、服装9％、休憩不足5％、その他4％の順となった。

　職種別では「とび・土工」が41％で最多。以降は鉄筋工・型枠工13％、内装工・設備工7％、施工管理職6％、その他33％だった。

　発症時の装備では「身体冷却機能のある服を着用」が66％で最多だった。冷却服の内訳は、ファン付き作業服が99・5％を占めた。

　有識者会議ではアンケート結果について「建設工事は、熱中症予防のために夏期業務を制限する場合、制限を考慮した工期設定や労働者に対する適切な賃金・手当の支払いに対する配慮も必要」と指摘する声が出ており、ガイドラインにおいても「作業時間の短縮」「発注者による配慮」を盛り込む考え。

【ちょこっと補足】
　アンケート調査結果を見ると、熱中症発症者のうち半数以上はファン付き作業服を着用。つまりファン付き作業服着用だけでは熱中症リスクを解消できるというわけではないことがわかった。有識者会議では「ファン付き作業服の性能評価をし、他の施策と組み合わせて深部体温を下げることで重篤化を防止すべき」という意見が出ている。

　アンケートは総合工事業対象となっており、特に木造住宅現場については調査対象外のため、同省では別調査で把握するよう努める考えを示している。

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